セカンドオピニオン｜税理士との新しい付き合い方

セカンドオピニオンの活用のご提案

今、どのようなタイプの税理士さんとお付き合いしていらっしゃいますか? 自信に満ち溢れて、決算の時なども「これしかない。これでいきましょう」というタイプの方ですか。

それとも、迷わない程度に二つ、三つの考え方を説明して、どれがいいでしょうかと提案してくれるタイプの方でしょうか。

いずれにしても、税理士さんとの信頼関係は大切です。インターネットなどの普及に伴って、税務情報に接する機会も増えたと思います。同時に、税理士さんによっては見解が異なり、どちらが当てはまるの？といったケースに遭遇した経験もおありのことでしょう。

その税理士さんへの信頼関係とは別の次元で、次のような素朴な疑問を抱かれることは、ごく自然なことだといえます。

• この税務申告内容は、もっとどうにかならないの？
• かかった費用は、所得税額から控除できないのだろうか?
• なんでこの経費が、交際費になるの？
• もしかして税金を多く払いすぎていないだろうか？
• 相続の書籍に書かれていたことは、なぜ自分には当てはまらないだろうか?

「いきなり税理士を変えるのは、抵抗がある」、「会社の顧問税理士さんとの人間関係において、あまり個人資産や家族関係については知られたくない」など、このような場合にはセカンドオピニオンのご利用を検討されてはいかがでしょうか。

セカンドオピニオンで税理士との相性を確かめる

税理士さんとの人間関係を築くことは大事なことですが、その前提として税理士との相性も大切な要素です。

税務調査となった場合、会社と一緒に税務署と戦うのは顧問税理士です。その税理士に対して、税務署に対して無難な申告をしているのでは？どうも一体感がない、税理士としっくりこないなどマイナスの感情を抱いていては大きな損失です。

会社のためにもマイナス要因は排除する必要があります。これらは相性に起因することも少なくありません。税理士法人曽根会計事務所は、この種のトラブルを避ける意味でも、セカンドオピニオンの積極的な活用をご提案いたします。

◆　セカンドオピニオンのメリット

• 相続・贈与税申告の財産の再評価や決算対策などの意思決定に活用できる
• 正式な顧問契約を結ぶ前に、税理士との相性を確かめることができる
• 経営を引き継いだ二代目社長と世代が近く価値観が共有できる税理士を探したい
• まだ顧問税理士を利用する規模ではないが、ちょっとした相談にのってほしい
• 以上の事柄に対して、きわめてリーズナブルな費用で実行できる